「短期イベントの警備費用を抑えたい…」
「何から始めたら良い？」
短期イベントを安全に行うためにも、警備員は絶対に欠かせない存在です。
とはいえ、意外に高い警備費用。短期イベントは予算が限られていますから、できる限りコスパよく依頼したいですよね。
「でも、警備のこととか知らないし、調べるのも面倒…」
という方に向けて、この記事では警備費用を抑える方法について大公開！警備費用を抑えるに当たって知っておきたいポイントもあわせて解説しています。
この記事を読めば、コスパの良い警備配置を実現できること間違いなし！ぜひ最後までご覧ください。
短期イベント警備の基本知識
まずは短期イベント警備の基礎知識を押さえておきましょう。
基礎的な内容を知っておくと、費用を抑えるヒントも見えてきます。
役割と費用の観点から見てみましょう。
警備員の主な役割
警備員の主な役割は次の通りです。
- 入退場管理
- トラブル対応
- 来場者の安全確保
つまり、リスクの予防・トラブル対応が警備員を配置する目的です。
短期イベントは不特定多数の人物が一か所に集中しますから、ケガ・犯罪・災害など、様々なトラブルが発生します。
過去には、警備員がAEDを使って来場者を救った、犯罪者を取り押さえたなどのケースも実際にあります。
こういったトラブルを防ぐ・抑える役割を果たしているのが警備員なのです。
警備費用の相場は21，000円/日～
短期イベントの警備費用相場は21,000円/日～です。
警備費用の内訳は、大まかに「人件費」と「警備会社に支払う諸費用」に分かれています。
一般的には人件費が6割を占め、残りが諸費用になるケースが殆ど。ただし、警備会社によって相場は異なりますので、費用は変動することについて留意しておきましょう。
ちなみに人件費は、国土交通省が定める「公共工事設計労務単価」というものに基づいています。詳しい内容については警備員の費用相場は？警備員の種類や費用の内訳も徹底解剖！でも解説していますので、参考にしてみてください。
警備費用は時期や時間帯で変動する
意外と見落としがちなのが、警備費用は変動するということです。変動する理由は次の通り。
- 公共工事設計労務単価が改定された
- 休日・深夜帯での依頼
- 大型連休や年末年始などトップシーズンの依頼
- 警備のリスクが高い場合
つまり、単価の改定を除けば、警備員の負担が高くなるほど価格が高騰するのです。
費用を抑える際に役立つ知識なので、上記のポイントはぜひ理解しておいてください。
低コストで短期イベント警備を依頼する方法
では、短期イベント警備の基礎知識を押さえたところで、実際に費用を抑える方法について見てみましょう。
「あとはプロにお任せ」というスタンスでは、足元をすくわれてしまいます。
そうならないためにも、次の方法を積極的に実践してみてください。
警備プランを明確にする
1つ目は警備プランを明確にすることです。
「費用を抑えるのと関係があるの？」
と思った方。大ありです。
ほとんどの場合、警備のことが分からないので「プロにお任せ」というスタンスになります。相手も商売人ですから、大げさにならない程度に吹っ掛けてくると思っておいたほうが良いでしょう。
つまり、相手任せにすると、無駄なサービスを押し付けられてしまうのです。そうならないためにも、次のポイントについては検討しておいた方が良いでしょう。
- 警備対象
- 警備範囲
- 起こりうるリスク・損害
- 予算
警備配置についてある程度イメージを固めておけば、無駄なサービスを提供されることはありません。
「でも、そこまで考えるのは面倒…」
という方は、次の「相見積もりを取る」について参照してみてください。
相見積もりを取る
「色々考えるのは面倒…」という方は、相見積もりを取りましょう。次のようなメリットがあります。
- 比較検討することで、自社に合ったサービス・費用を見極めやすくなる
- 企業同士で価格競争を起こしやすくなる
- 価格交渉をしやすくなる
つまり、相見積もりはコスパを高めやすくする最強のアイテムなのです。
ただ、デメリットもあります。それは「会社のリサーチ」と「見積もり依頼」の手間が大きいこと。
「そんなことしている暇はない…」
という方は、ぜひ我々にお任せください。大手含む優良企業から見積もりをお取りします。
利用料はもちろん無料。会員登録も不要でお気軽にご利用いただけます。
手間を省きながら、警備コスパを一気に高められるので、ぜひご活用くださいね。
早期契約・一括契約・長期契約する
早期契約・一括契約・長期契約で割引を活用するのもありです。
警備会社にとっても、安定した顧客は逃したくないもの。早期・一括・長期であれば10％前後の割引を行ってくれる企業もあります。
旅行会社で例えると分かりやすいでしょう。飛行機の早割や長期滞在による割引は、顧客にお得感を持たせ、逃さないためのものです。
仮に割引を打ち出していなくても、こちらから持ちかけることで、割引をしてくれるケースもあります。打ち合わせの際に確認してみましょう。
ボランティアスタッフや自社の機材を活用する
最後のポイントは、ボランティアスタッフや自社の機材を活用することです。
短期イベント警備の中には、専門知識を必要としない業務が含まれていることもあります。例えば、次のような業務はボランティアや自社スタッフで賄うことができるでしょう。
- チケットのもぎり
- 看板での誘導
- 館内の案内
警備員を配置する目的は、あくまで「来場者の安全を守る」こと。イベントのお手伝いをすることではありません。
ただし、イベントは「有資格の警備員を配置する」ことが実質的に義務付けられています。ボランティアスタッフのみでイベントを開催すると、行政から勧告を受ける可能性がありますので、市役所などで十分に確認を行ってから配置しましょう。
短期イベントの警備費用を抑えすぎることによるリスク
ここまで、短期イベント警備の費用を抑える方法について解説してきました。「安ければ良い」のはもちろんですが、そこには大きなリスクがあることも留意しておきましょう。
例えば、費用を抑えすぎることで、次のようなリスクが発生する場合もあります。
- 警備スキルの低い人材を派遣される
- トラブルが発生しやすくなる
- 被害が甚大になりやすくなる
イベントが無事に終わるケースが殆どなので、警備にコストをかけることに疑問を感じる方がいるのも事実です。
ですが、警備体制に不備があることで、参加者が被害を被った場合、イベントの主催者の責任が問われます。犯罪や災害などで死傷者が出るような事態になった場合、損害賠償沙汰になる可能性も十分にあり得るでしょう。
もちろん、費用が高ければ良いというわけではありませんが、不足すれば、それなりに大きな代償を支払う可能性があることについては、留意しておきましょう。
【まとめ】確実にコスパを高めたいなら相見積もりを取ろう
ここまで、警備費用を抑えるための方法などについて述べてきました。まとめると次のようになります。
- 警備費用の相場は21,000円/日～
- 警備計画や割引などを活用する
- 相見積もりを取ると手っ取り早くコスパを高められる
コストを抑える方法は様々ありますが、一番手っ取り早いのはやはり「相見積もりを取る」ことです。サービスや価格を比較検討することで、無駄な出費を押さえながらベストなサービスを受けることができます。
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